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Vol.16 No.6

EVの大量普及に向けた充電設備の対応
Adapting Charging Facilities for the Large-Scale Adoption of EVs
鈴木 健司
Takeshi SUZUKI
株式会社 東光高岳
TAKAOKA TOKO CO., LTD.

はじめに

 EVの大量普及を見据えて充電設備の設置数も年々増加している。急速充電設備では経済産業省の指針(1)にある2030年度目標3万口に対して設置数が約12,000口(2)となっており、今後さらに設置が加速していくことが想定される。ただし、利用者の利便性を向上させるためには目標の口数を設置すればよい訳ではない。考慮する点として充電設備の多様化がある。

インフラとしての充電設備に求められること

 ガソリンスタンドにある給油機の場合、給油速度は35~40ℓ/分とされており給油機ごとに大きな差はない。タンク容量が30~60ℓ程度の車両であれば1~2分程度で給油が完了する。
 急速充電設備では充電出力が15~350kWと設備ごとに大きな差がある。50kWhの電池を搭載したEVを充電する時間に換算すると9~200分となる。高速道路のSAなど短時間の利用が主な場所には短時間で充電できる高出力充電設備を、映画館やショッピングモールなど長時間の利用が見込まれる場所では低~中出力充電設備を多数口で設置するなど、場所や利用シーンを考慮した設備形態が必要となる。また、設備稼働率のばらつきについても考慮する必要がある。設置口数は増えているものの設置場所ごとの利用頻度には大きな差があるのが実態である。設備稼働率が低いと設備の設置者に対する負担が増え、最終的には利用者へのサービス低下につながってしまう。
 EV利用者が必要としている場所に最適なラインナップで対応していくことと、安定稼働のための保守・管理が求められる。

充電規格について

 EVの充電には普通充電と急速充電という二つの方式がある。普通充電は100Vもしくは200Vの交流の電気を使用し、3~6kW程度の低い充電出力で時間をかけて充電する方式で、自宅、勤務先や宿泊先など長時間車を駐車する場所で行う「基礎充電」・「目的地充電」でよく利用されている。日本や北米で使用されているType1(SAE J1772)と欧州で使用されているType2(IEC 62196-2)、中国で使用されているGB/Tという三つの規格がある。
 急速充電は400V程度の直流の電気を使用して50~150kWの高出力で短時間充電する方式である。目的地へ向かう途中に行う「経路充電」でよく利用されている。日本で使用されているCHAdeMOのほか北米のCCS1、欧州のCCS2、中国のGB/Tという四つの規格が主に使用されている。
 2022年にテスラ社が自社の車に採用していた充電方式をNACS(North American Charging Standard)として公開した。その後、北米で標準であったCCS1に代わり急速に普及が進んだ。2023年以降、自動車会社各社がNACSの導入を発表し、SAE J3400として国際規格化も実施された。今後、北米以外の各国でもNACSの採用が進むと考えられる。
 充電出力の高出力化のため大電流化が各規格で進められてきた。しかしながら、電流を2倍にすると充電ケーブル内の導体の断面積を理論上は4倍にしなければならず、ケーブル自体が太くなることで操作性が損なわれてしまう。大電流を流すと発熱の問題もあり300~400A程度で限界となりつつある。液体を用いたケーブルの冷却法なども開発されたが、コストや安全性、メンテナンスの問題もあり採用は限定的である。
 日本以外の各国では高電圧化による高出力化も進められてきた。日本では長らく電気設備の技術基準の解釈で450Vを超える充電電圧を使用可能にする規定がなかったが、2024年に解釈が追加され1500Vまでの使用が明確化された。日本国内でも充電電圧の高電圧化が期待されている。

OCPP化の流れ

 日本国内では、充電サービス事業者がそれぞれ独自方式で充電ネットワークを構築し、運用してきた。主な目的は、充電料金の課金と充電設備の保守・管理である。しかし事業者数が増えるにつれ、利用者はサービスごとに個別の利用登録が必要となり利便性が低下したほか、充電設備メーカーは事業者ごとに異なる商品ラインナップへの対応が求められ、メーカーの負担も増大した。こうした課題を受け、主要なサービス事業者間では、単一の利用登録で相互利用が可能となる仕組みが整備された。また充電設備メーカーも、各サービス事業者との連携機能をオプション化することで、複数事業者への対応を図ってきた。
 2015年にオープンプロトコルである OCPP1.6(Open Charge Point Protocol)(4)がリリースされると、充電設備とサービス事業者間の通信プロトコルをOCPPに統一させる動きが始まり、2025年にこの要件がEVインフラの補助金要件に追加されたこともあり、近年急速に対応が進んだ。 管理システムと充電設備間の通信がOCPPで標準化されることで、サービス事業者は異なるメーカーの充電設備を同一の管理システムで管理することができ、充電設備メーカーも複数のサービス事業者への供給がOCPP対応製品だけですむほか、オンラインメンテナンス等の共通化が可能となる。管理システムが統一化されることで相互運用性も向上し、サービス事業者、充電設備メーカー、利用者それぞれにメリットがある。
 今後は、充電口数の増加に伴い管理対象となる設備数も増えることから、より効率的な運用、保守・管理が求められる。ソフトウェア更新などもリモート化され、メンテナンスの省力化も進んでいる。OCPPを活用することで課金や保守・管理だけでなく、充電時の電力負荷を分散させるデマンド制御や充電設備の予約といった機能拡張も容易となる。

充電インフラの今後

 今後、EV普及と充電設備の多様化が進むと、料金の公平性から充電した時間に課金をする現在の「時間課金」に代わって、充電した電力量に課金をする「従量課金」が主流となり、1回当たり30分という時間制限も見直されよう。充電設備の数や種類が増え、利用者は都合の良い場所で、最適な設備を選び、必要な分だけ充電ができるようになり、EVの利便性向上につながっていくであろう。
 日本国内にも次世代のNACS規格が普及しCHAdeMOとNACSという二つの充電規格が共存しつつ、充電プラグを挿すだけで充電がスタートする「プラグ&チャージ」機能の追加など、更なる進化を遂げていくと予想できる。OCPPについては、現在主流のバージョン1.6から機能やセキュリティが強化されたバージョン2.xへと置き換わっていくと考えられる。
 EV充電設備の大量導入、高出力化が進むと充電時の電力需要にも配慮が必要となってくる。カーボンニュートラル達成のため再生可能エネルギーの利用は不可欠であり、充電時の電力ピークを抑制するデマンド制御などエネルギー効率を考慮した取り組みも必要となってくる。さらに、EVは充電した電力を走行以外に利用できる蓄電媒体としての側面も持つので、今後は単なる充電設備ではなく、V2XとしてEMSと連携することにより、EVとともにエネルギーマネジメントを担うデバイスの一つとして効率的、効果的な運用が求められていくと考えられる。

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【参考文献】
(1) 検討会資料:「充電インフラ整備促進に向けた指針」 令和5年10月、経済産業省、
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/charging_infrastructure/20231018_report.html
(2) 株式会社ゼンリン:Electric | ゼンリンEVソリューション、
https://www.zenrin.co.jp/product/category/automotive/electric/index.html
(3) スマートモビリティJP:【EVの素朴な疑問】普通充電と急速充電ではEV側のコンセントが異なるのはなぜですか?
https://smart-mobility.jp/_ct/17676136