TOP > バックナンバー > Vol.16 No.6 > EV大量普及に必要な電力供給システム

Vol.16 No.6

EV大量普及に必要な電力供給システム
Power Supply Systems Required for Large-Scale EV Deployment
清水 健一
Ken-ichi SHIMIZU
早稲田大学、本誌編集委員
Waseda University, JSAE ER Editorial Committee

アブストラクト

 EVは駆動系の効率が高く、走行に要するエネルギーは小さい。しかし、発電方法によってCO2排出量が大きく異なるので、EVの運用時に発生するCO2排出量は電力ミックスによってはICEVを上回る優位性を示さない場合もある。
 この課題を踏まえ、太陽光発電(以下PV)や風力発電などの自然エネルギーの利用拡大、さらにEVを活用した需給調整の高度化が進められてきた。
 一方、自由主義経済の進展に伴い、データセンターによる電力消費は増加の一途をたどっている。こうした状況下では、EVを念頭に置いた電力供給システムの改善効果は一見すると限定的に見えるかも知れない。
 しかし、将来の電力需給構造を展望するうえで、EV普及を前提とした望ましい電力供給系の姿を整えることは重要である。本稿では、その期待される電力供給システムの方向性について概説する。

生もの電力の需給バランス手法と発電によるCO2排出量

 系統電力システムは貯蔵手段を持たない「生もの」であるため、需給のバランスが不可欠である。EV普及の初期段階では、夜間に生じる余剰電力を活用した充電によって電力負荷の平準化が期待されていたが、需要構造の変化やPVの急速な普及により、余剰が発生する時間帯やその確実性は大きく変化している。
 現在の電力システムでは、需要予測に基づき、CO2排出量が小さく効率のよい原子力などを用いてベースロードを賄い、実際の負荷変動に応じて火力発電など制御性の高い設備で調整を行う構造となっている(図1)。しかし、自然エネルギーの出力変動が増大する中で、この調整力を担う火力発電がCO2削減の制約要因となっている。
 こうした背景から、揚水発電に代わる大規模電力貯蔵手段としてNAS電池などのシステム開発が進められたものの、安全性の課題から十分な普及には至らなかった経緯がある。

VPP(Virtual Power Plant)の必要性

 Liイオン電池の高い充放電効率とそれを搭載するEVの普及に伴い、需給タイミングのずれを補正する手段としてEVを活用することが現実味を帯びてきた。これら多数のEVが系統電力網に連携し、体系的に需給調整機能を果たすことが可能になれば、これらを統合した大規模な仮想発電所(Virtual Power Plant, VPP)と位置づけることができる。
 この需給調整は、地域などの単位でEVや蓄電設備を束ねるアグリゲータが、系統側の要求に応じて電力を提供することで実現される(図2)。
 電池によるエネルギー貯蔵システム(Energy Storage System, ESS)は、応答性の高さから系統の周波数変動や短時間の負荷変動を抑制する目的で導入が進んでいる。しかし、長時間にわたる需給タイミングのずれを補正するには大電力量のESSが必要となるため、火力発電の比率を大幅に低減するには至っていない。
 また、電池型ESSは応答性が高い反面、発電機の慣性による「粘り」の効果を持たないため、系統安定性の観点で課題を抱えており、安全性の確保が重要な論点となっている。

V2HからV2Gへ、更にスマート充電へ

 EVの大量普及は、駆動用電池としての利用を終えた電池をESSにリパーパスすることで電力調整設備の拡充を促し、火力発電の比率低減に寄与することが期待される。一方、EVに搭載された電池そのものも、V2H(Vehicle to Home)設備を介して系統との電力授受が可能である。
 初期のV2Hは停電時に宅内配線に電力を供給するための切り替え運転が中心で、主として災害対応を目的としていた。しかし現在ではEVが直接系統と電力授受を行うV2G(Vehicle to Grid)機能が実用段階に入りつつある。
 さらに、HEMS(Home Energy Management System)やFEMS(Factory EMS)など、PVを含む複数の直流電源を統合するエネルギー管理システムを経由した電力授受も可能となり、今後は多様な直流ソースを束ねて系統に接続する設備の普及が見込まれる(図3)。
 将来的には、アグリゲーター(小口電力を束ねて電力会社と取引する事業者)による電力授受に加え、系統負荷を考慮した最適なタイミングでEVの充電を行う「スマート充電」が広く導入されることで、電力系統全体が最適負荷状態で運転することが期待されている。

まずはマイクログリッドから

 既存の大規模系統を一挙に新しい方式へ全面的に移行することは現実的ではなく、そのため、小規模で独立性の高い系統(マクログリッド)において試行を積み重ねる段階的な導入が現実的なアプローチとされている。
 マイクログリッドは、自然エネルギーによる発電設備とESSを核とし、一定規模の業務用負荷を含む単位で構成されることが想定されている。電力の過不足は、必要に応じて外部の既存系統との電力授受で補正される(図4)。
 現在、さまざまな形態のマイクログリッドが試行されているが、その多くは地域や組織における電力の地産地消や、災害時の安定供給を目的とした実証段階にある。(3)
 将来的には、これらマイクログリッドが有機的に結合することで、CO2排出量を抑えた新しい系統電力の姿が実現されることが期待される。しかし、電力供給系は極めて重要な社会インフラであるため、マイクログリッドでの十分な検証が不可欠であり、その結果として、この移行は非常に緩やかな進展となると考えられる。

まとめ

 本稿では、EVと電力供給系を組み合わせることで、双方に大きな効果が期待されるシステムについて概説した。
 EVが系統の一部として機能するために必要な諸機能が充電設備側にも整備されつつあり、従来から研究発表では議論されてきた多くの技術が、実現可能な段階に近づいていると感じられる。
 本文では主要な流れを整理したが、近年ではV2Hを介さず、車両搭載の普通充電機能のみでグリッドとの電力授受を可能とする技術も発表されている。こうした技術は、EVのグリッド接続機能を広く普及させるためのコスト低減に直結するものであり、電力システム全体の構造を左右し得る重要な開発動向として注視すべきであることを付記したい。

×

この記事(あるいはこの企画)のご感想、ご意見をお聞かせください。
今後のコンテンツづくりの参考にさせていただきます。

コメントをお寄せいただきありがとうございました。

職種

職種を選択してください

コメント

コメントを入力してください

閉じる
閉じる
【参考文献】
(1) 資源エネルギー庁:エネルギー白書2024、
http://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2024/pdf/、p112 (参照 第213-2-14)
(2) 資源エネルギー庁HP:バーチャルパワープラントとは、
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/advanced_systems/vpp_dr/about.html
(3) 環境省HP: 地域の再エネを活用した地産地消の自営線マイクログリッドのはじめかたガイド、
http://www.env.go.jp/content/000380923.pdf、p4