TOP > バックナンバー > Vol.16 No.6 > 本当に、EVに充分な脱炭素効果があるか? - インフラと電池運用の動向と将来 -
地球温暖化抑制の観点から自動車の全面的なEV化が検討されたものの、様々な事情から普及の兆しのあったEV乗用車の普及は踊り場に留まっている。電池のエネルギー密度の低さを補う走行中給電への期待も高いが、まずはEVそのものの普及が先決であろう。一方、長距離輸送用の大型貨物のEV化はネックが多く、適材適所の動力源とそのエネルギー供給システムが検討されるべきであろう。
EVはTank to Wheel のCO2発生量は少ないが、Well to Tank のCO2発生量は発電方法に大きく依存するので、脱炭素効果は発電を含めた総合的な評価が必要である。発電に加えて、コストがEV普及のネックとなっている電池と、運用時の不便さが取り沙汰される充電設備を加えた"EVシステム"としてのトータルの性能がEVの普及を左右すると考えられる。
本特集ではEV分野以外の読者に、EVがシステムとして脱炭素効果を実現する方法とそのトレンドを理解いただくことを念頭に企画した。徐々に変遷している充電設備のトレンドを専門の立場で紹介していただき、広範な技術である電力供給系と電池の運用方法についてはEVシステムに関連するトレンドのエッセンスを、EV分野の研究者である筆者の目で平易に概説することを試みた。
内燃機関自動車(ICEV)に代わっても安全性・経済性とともに利便性の確保が必要である。その観点で、「充電スタンドが足りない」との声に対しては、ありそうな誤解をまず解消させていただきたい。EVの充電は基本的には自宅や事業所でのHOME充電(基礎充電)が基本で、急速充電スタンドは基本的に出先での電欠を補う経路充電に必要となる(このほかに、ショッピングや宿泊先など滞在時間が長い場所で行う”目的地充電”がある)。充電に時間がかかるため「足りない」は間違いではないが、HOME充電の占める割合とその効果にも着目いただきたい。
HOME充電には時間的な自由度があるので、供給側の供給能力に余裕のあるタイミングでの充電が可能である。更に、電力需要過多のタイミングで、EVの電力をグリッド側(電力系統)に供給することも可能で、これによる電力の需給調整が期待されている。
EVを計画的に安心して運用するために、電池には、熱暴走を事前に検出して危険を回避する安全性とともに、利用者の不安を軽減するため、使用中の電池の状態や寿命の変化を監視出来ることが求められる。
これらの運用や監視は充電設備を介して行われるので、これらの運用に必要な機能を果たすには、充電設備は電力の授受のみでなく柔軟な情報伝達機能が必須となっており、これに沿った動きが進行中である。
これらのことから、EVの運用を理解するには、電力供給系、充電設備、EV(車両の駆動用電池)の3要素を図1に示すようにエネルギー授受と情報授受をシステマティックに行う"EVシステム"として捉える必要がある。
各要素の一般的な変遷や現状・背景などを、参考のために紹介する。
電力供給系は、火力発電の依存度を低減して自然エネルギーの比率を高める努力が進んでいるが、この一環として、火力発電の役割の一部がLiイオン電池によるエネルギー貯蔵システム(ESS)で置き換えられつつある。更に、災害に強い地域電力系を目的として、ESSと自然エネルギーによる発電設備を核とした、地域で独立した電力系(マイクログリッド)を構築する実証試験が盛んになっている。これらはEVシステムと深い関係がある。
急速充電設備、普通充電設備、V2Hなどの充電設備は、従来は車両との情報授受のみで、デマンドコントロール(使用電力が契約電力を超えないように制限する制御)機能だけなので電力系とは信号のやりとりはなかったが、ISO 15118-20でこのやりとりに関する規定が追加され、電力系との一体運用の環境が整いつつある。また、充電時の課金はプロバイダー毎の課金システム用のI/Fが一般的で、操作方法の違いを含めて利用方法の煩雑さがユーザーから指摘されてきた。近年、ユーザーの負担を減らす工夫や課金処理の一元化に向けた努力が図られており、最近のEVではガソリンスタンドの給油操作と同様、充電用のプラグの操作だけで充電操作が可能な"Plug & Charge"機能なども用意されている。
ある程度の大きさ以上のEVでは、ICEVと同等の一充電走行距離を確保するために大電力量の駆動用電池を搭載する傾向があり、これに対応して充電設備にも大容量化の傾向が顕著で、利用方法によっては電力供給系の負荷も課題となりかねない。
EVの駆動電池には高出力特性が要求されるので、EVとしての使用が困難となった劣化電池でもESS用などでの活用が十分可能である。このため、電池のリパーパスでは電池の残寿命情報だけでなく、電池の使用履歴情報を含めた適用可否判断が規格で規定された。これは中古車としての電池の残価評価にも通じる高い信頼性が求められる情報である。
本特集の目的を紹介した。EVの果たす脱炭素効果の評価には、EVに加えて電力供給系、充電設備と電池の運用方法で構成される"EVシステム"としての評価が必要であることを述べ、システムの要点と各要素の背景と現状について紹介した。
なお本誌では、EVとインフラに関して、以下の多少テーマを絞った特集を過去に企画してきた。テーマによってはより詳細に紹介がされているので、必要に応じて参照頂きたい。
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